家を買う時の頭金はいくら必要？

住宅を購入する際、ほとんどの人は住宅ローンを利用します。その場合、頭金はいったいいくら用意したらよいのでしょうか。
頭金がいくら用意できるかによって、住宅ローンの返済はどのように変わってくるのでしょうか。

頭金と自己資金の違いは？

住宅の購入時にかかる費用は、建物の建築費や購入代金の他に諸費用がかかります。
諸費用とは印紙代、登記費用、住宅ローン関係費、保険料、その他手数料等の費用ですが、これらの費用は通常住宅ローンの借入額には含まれませんので、現金で用意しておく必要があり、住宅購入代金の１０％程度が必要となります。
頭金とは建物の建築費や購入代金の内、住宅ローン以外で用意する現金となります。
つまり自己資金としては頭金と諸費用を合わせた金額が必要となります。

頭金の平均額はどのくらい？

2018年度の住宅金融支援機構が保有するフラット３５借入申込書データをもとに、集計した結果（※1）を見ると、首都圏での資金調達内訳に対する手持金（頭金）の平均額と割合は、購入物件種別によっても違いがありますが、頭金の割合は１０％から２０％となっています。

購入物件種別	手持金（万円）	手持金の割合（%）
注文住宅	751.8	20.4
土地付注文住宅	494.6	10.4
建売住宅	333.2	8.7
マンション	788.0	15.9
中古戸建	264.4	8.8
中古マンション	327.9	10.1

※1住宅金融支援機構フラット35利用者調査より　https://www.jhf.go.jp/about/research/loan_flat35.html

頭金0円でも買えるの？

実はほとんどの住宅ローンは、頭金0円でも住宅購入価格の100％のフルローンで借入することができます。
以前は住宅ローンで借りられる限度額が住宅購入価格の８０％までとしている金融機関が多かったため、頭金は２０％必要といわれていましたが、今は頭金が無くても家を買えるのです。

頭金の額によって住宅ローンの返済はどれだけ変わるの？

頭金0円の場合と２０％の場合を比較してみましょう。

住宅購入価格4,000万円　フラット３５　金利：融資率９割以下年1.30%、９割超年1.56%として計算

頭金	借入額	金利	毎月返済額	総支払額
0円	4,000万円	1.56%	123,652円	51,934,010円
800万円	3,200万円	1.30%	94,874円	47,846,971円

※総支払総額は、ローン返済総額と頭金の合計金額となっています。

フラット３５の場合、頭金０円だと融資率９割超となり借入金利が高くなります。
そのため、頭金２０％の８００万円を支払った場合と比較して月々の返済は２万８千円以上、総支払額で約400万円の差となっています。

頭金は多いほうがいいの？

頭金が多い場合のメリットは、

1月々の返済が楽になる

2金利が下がる

3将来の安心

だからといって頭金を貯めてから買うという選択をした場合、今は超低金利ですが、頭金を貯めているうちに金利が上昇し、今すぐ頭金0円で購入するよりもかえって負担が大きくなってしまうリスクが発生します。
また、購入時期が遅くなればなるほど完済するのも遅くなり、退職後も多くのローン残高をかかえる事も考慮する必要があります。

前述のとおり、頭金0円でも住宅ローンを借りることはできます。
ただし、頭金0円＝自己資金0円ではありません。購入時に諸費用が必要である他、家具や家電を新調する費用や病気や怪我などの緊急事態、お子様の成長にともなうライフイベントや車の購入などで資金が将来必要になることもあります。
日々の返済で生活がギリギリな状態だと、上記のような緊急事態に対応できなくなってしまう恐れもありますので、ある程度の預貯金と返済金額のゆとりは必要となります。
頭金を出しすぎて預貯金が不足する状態も同様です。

まとめ

頭金が住宅購入価格の20％程度あったほうがメリットが多いのですが、20％無ければ住宅を購入できないわけではありません。
超低金利の今だからこそ頭金0円のフルローンで返済し、手持ちの資金を資産運用へ回す方法もあります。ただし返済・預貯金にゆとりがある場合です。
頭金0円は薦めませんが、超低金利のメリットも活かした適切な頭金の割合は目安としては10％～20％です。年齢や家族構成によって異なりますが、半年から1年程度の生活費をまかなえるだけの預貯金の他、お子様の教育費や老後の資金等も必要になります。

住宅を購入する際は事前に専門家であるファイナンシャルプランナーに相談することをお薦めします。
ハウスメーカーはファイナンシャルプランナーと提携していますので、住宅の相談と合わせてライフプランもご相談ください。