再生可能エネルギーとは？賢くお得な導入方法を紹介

「再生可能エネルギー（再エネ）」という言葉をニュースなどで耳にする機会も多いと思います。

再生可能エネルギーのひとつである太陽光を利用した「太陽光発電」は一般住宅にも広く普及しており、行政も各種の補助金制度などを用意して太陽光発電や蓄電池の普及を促進しています。

そもそも再生可能エネルギーを推進する目的とは何でしょうか？

本記事では再生可能エネルギーについて、その種類やメリット説明するとともに、住宅へ賢く再エネを取り入れてお得に生活する方法についてご紹介します。

再生可能エネルギーとは？

再生可能エネルギーとは、石油や石炭、ガスなどの有限な天然資源である「化石燃料」により生み出されるエネルギーの対義語で、太陽光や風力、水力など繰り返し利用できる自然エネルギーのことです。

太陽熱やバイオガスなど得られる熱を直接利用する再生可能エネルギーもありますが、一般的には再生可能エネルギーを電力に変換して利用します。

再生可能エネルギーを利用して発電した電力を「再エネ電力」と言い、政府によるさまざまな補助金制度などによってその普及が推進されています。

再生可能エネルギーの種類

日本国内において再生可能エネルギーとして政令で定義されているものは、次の7つです。

【再生可能エネルギーの種類】
①太陽光
②風力
③水力
④地熱
⑤太陽熱
⑥大気中の熱その他の自然界に存する熱（地熱、太陽熱除く）
⑦バイオマス（動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるもの）

ダムを利用した水力発電や太陽熱による温水システムは古くから活用されていますが、その他の再生可能エネルギーはまだ十分に活用されているとは言い難く、再生可能エネルギー利用のためのさらなるインフラ整備が求められています。

再生可能エネルギーが求められる理由

再生可能エネルギーの積極的な活用が求められているのは、主に次の4つの理由からです。

【再生可能エネルギーの活用が求められる理由】
①化石燃料の将来的な枯渇に備えるため
②化石燃料の使用による二酸化炭素排出量を削減するため
③エネルギー利用の地域格差を無くすため
④エネルギーの自給率を高めるため

枯渇しないエネルギー資源

石油や石炭、ガスなどの化石燃料は特定の地域でしか算出しない有限な資源であり、将来的に枯渇する可能性もあります。

再生可能エネルギーは適切に使用すれば無限に繰り返し利用できるため、化石燃料に置き換えることが可能なエネルギー資源として非常に重要です。

二酸化炭素排出量の削減

化石燃料を燃焼させると、二酸化炭素が排出されることが大きな問題となっています。

大気中の二酸化炭素濃度は産業革命以前と比較して３割以上も増加しており、そのうち半分はここ30年で急増したものだとされています。この二酸化炭素の増加が地球温暖化の主な要因であるとされ、このままのペースで温暖化が推移すると、21世紀末には最大で88cmも海面が上昇すると予測されています。

海面上昇は洪水の増加や陸地の水没、地下水の塩水化などを引き起こし、生態系や食糧生産に大きな影響を及ぼします。人類の存続の危機にさらされる可能性さえある、重大な問題です。

そこで、太陽光や風力などの化石燃料を使用しない再生可能エネルギーによる発電に移行するなどして、二酸化炭素の排出量を削減することを国際社会で協調し、各国が削減目標を定めています。

エネルギーの地域格差の是正

再生可能エネルギーは産出地が限られる化石燃料と違い、世界中で広く普遍的に利用できるものです。

化石燃料の購入や発電施設の建設に十分な投資ができない開発途上国でも、再生可能エネルギーを利用した発電によって格差問題を解決できる可能性があります。

また、離島部や山間部においても再生可能エネルギーを利用した発電が可能であり、エネルギーの地産地消で送電コストを大幅に削減することによって、電気料金全体の削減につなげることも期待されています。

エネルギー自給率の向上

日本国内においては化石燃料のほとんどを輸入に頼っており、新型コロナウィルスの感染拡大やロシアｰウクライナ戦争の影響による資源輸入価格の高騰により家庭の電気料金も大幅に上昇しています。

再生可能エネルギーを利用した発電の割合を増やしてエネルギーの自給率を高めることは、中長期的に見れば私たちの生活の安定につながるでしょう。

再生可能エネルギーを住宅に導入するメリット・デメリット

ここまで再生可能エネルギーの普及が求められる理由について解説してきました。

住宅に再生可能エネルギーを取り入れるには、住宅の屋根に太陽光パネルを載せて太陽光発電設備を導入するのが最も普及しており効果的な方法でしょう。

ここでは、太陽光発電を利用して再生可能エネルギーを住宅に取り入れるメリット・デメリットについて解説します。

再生可能エネルギーを住宅に導入するメリット

日中に太陽光パネルが発電している時間帯は、住宅内の家電製品やエアコンなどを動かすための自家消費電力として利用できます。

電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）をお持ちの場合は、太陽光発電から直接充電することも可能です。

太陽光発電で自家消費した電力の分だけ、契約する電力会社からの購入量が減ることになるため家計の節約になります。

自家消費で使い切れなかった分はFIT（固定価格買取制度）を利用した売電が可能です。

家庭用太陽光発電設備で発電した電力は10年間定額で電力会社に売電することができます。

買取単価は年々減少していますが、以前と比較して発電設備の設置に掛かるコストも安価になっていますので、固定価格買取期間中に発電設備への投資分を回収する計画も十分可能でしょう。

年度	2013	2014	2015	2016	2017	2018	2019	2020	2021	2022	2023
買取 価格 （円）	38	37	33	31	28	26	24	21	19	17	16
買取 期間 （年）	10	10	10	10	10	10	10	10	10	10	10

【参考】FIT価格の推移（家庭用太陽光発電設備：出力10kW未満）
参照：経済産業省 資源エネルギー庁 公式サイト「FIT・FIP制度」
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/kakaku.html

停電が発生しても太陽光パネルで発電した電気を利用できることもメリットのひとつです。

蓄電池を導入すれば、発電していない夜間にも電気を使用することも可能になります。住宅と電気自動車のバッテリーをつなぐ「V2H」システムを導入すれば、電気自動車のバッテリーを蓄電池代わりにして住宅内に電気を送ることもできます。

大規模災害に対する備えとしても、太陽光発電設備による再生可能エネルギーの導入は非常に効果的でしょう。

再生可能エネルギーを住宅を導入するデメリット

再生可能エネルギーには多くのメリットがありますが、次のようなデメリットがあることにも留意が必要です。

維持管理コストがかかる

現在国内で流通している太陽光パネルの多くは15年以上の出力保証が付いています。

経年劣化による若干の出力低下はありますが、パネル自体は保証期間を過ぎても長期に渡って発電し続けます。しかし、発電システム全体で考えると長期間運用するためにはそれなりのメンテナンスコストが掛かることを知っておくべきでしょう。

【太陽光発電設備の維持管理に掛かるコストの例】
・保守点検費用
・発電モニタリングサービス費用
・パワーコンディショナー交換費用（10～15年での交換が目安）
・損害保険費用

太陽光発電の導入を検討される際には、これらの費用を盛り込んだ収支計画を良く確認するようにしましょう。

気候に左右される

再生可能エネルギーは自然エネルギーを利用する方法であるため、家庭での主力電源として利用するのは難しいのが現状です。

なぜなら、太陽光や風力などの自然エネルギーを活用した発電方法は、気候などの自然条件により発電量が大きく左右されるからです。曇天や雨が続けば太陽光パネルの発電量は低下し、風力も日や季節により大きく変動します。あくまで、電線を介して受電する系統電力の補助的な電力として考えましょう。

電力会社によっては、再生可能エネルギーを由来とする電力を供給する料金プランを提供していますので、それを利用することで間接的に再生可能エネルギーを導入する方法もあります。

まとめ

ここまで、再生可能エネルギーの概要について説明し、太陽光発電や蓄電池を介して住宅に再生可能エネルギーを取り入れる方法について解説してきました。

トヨタホームでは家とクルマと人が寄り添う「スマートハウス」を推奨しています。

太陽光発電や蓄電池を設置するだけでなく、家庭内のエネルギーが、いつ、どこで、どれだけ使用されているか「見える化」し家の機器を効率よくコントロールする「HeMS（ヘムス）」システムで効率的に電気を使用できます。

また、電気自動車への充電だけでなく停電時などには車から住宅へ電力供給できる「クルde給電」や、太陽光発電でつくった電力や安価な深夜電力をクルマに蓄えることができる「V2Hスタンド」なども用意しており、お客様のライフスタイルに合わせてさまざまな提案が可能です。

再生可能エネルギーについて、各住宅展示場でも詳しい資料を取り揃えておりますので、関心のある方は、ぜひスタッフに聞いてみてはいかがでしょうか。