いま話題のZEH住宅は国策だけにメリットが充実!

みなさんは「ZEH住宅」をご存知でしょうか。

昨今では、住宅において高い付加価値が付けられているものがたくさんありますが、ZEH住宅も、高い付加価値の付いた住宅の1つです。

ここ数年、住宅を建築するのに必要な資材などの価格が高騰していることに伴って、住宅の価格も上昇傾向にあります。

ただでさえ首都圏の住宅建築コストは、運搬費や現場管理費、地盤改良費など高額になりがちのため、少しでも総コストを抑えるために有効なのが補助金の活用、といえるでしょう。

ZEHは国策として対策を講じるべき懸案事項として国が認識していますので、ZEH住宅に対しての各種制度が充実しています。

本記事では、ZEH住宅が注目されている理由や各種補助金および減税制度について解説します。

ZEH住宅とは

ZEH(ゼッチ)とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略です。

省エネによってエネルギーの消費を抑制し、太陽光発電などを利用することによって新規エネルギーを創出することで、年間に生活に必要なエネルギー消費量をプラスマイナスすることによって結果的にゼロにすることを思想とした家です。

具体的な省エネ対策として挙げられるのは、

  • 断熱材の活用
  • 気密性の高い高性能な窓を採用することによる断熱性向上
  • 冷暖房使用量の抑制

などが挙げられます。

また、家で使用するエネルギーを最適化するHEMS(ヘムス)という管理システムを導入することも極めて有効であるとされています。

なぜいまZEH住宅なのか

上述した内容からも分かるとおり、ZEHは地球環境に対してとても優しい住宅となっています。

地球温暖化などさまざまな環境問題があるため、それらを解決するためには人類が一丸となって改善に取り組まねばなりません。

そのような背景もあり、経済産業省においては、2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上でZEHの実現を目指すという目標を掲げていました。

ロードマップに基づき進めた結果、2020年のハウスメーカーが新築する注文戸建住宅においては約56%がZEHにできたことから、一定の成果を挙げたといえます。

また、2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画における「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」、「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」という政府目標の達成に向けて、ZEHの普及に向けた取り組みが現在進行形で進められています。

政府目標として、ZEH基準を満たした省エネルギー性能の確保を目指していることから、個人が取得する住宅にZEHを導入することは、国との利害関係が一致します。
そのため、各種助成金や減税制度が充実していることから、これらを活用しない手はありません。

充実したZEHへの補助金について

ZEHを導入するにあたり、活用できる補助金は次のとおりです。

1.ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)補助金

ZEH補助金は、新築住宅の建築および購入する個人や販売する法人に対して適用されます。
また、住宅の条件さえクリアすれば、年齢制限などはなく全世帯で活用できる補助金となっています。

なお、具体的な補助金額は次のとおりです。 

《こちら》に公募スケジュールが詳しくまとめられていますので参考にしてください。

 

2.こどもみらい住宅支援事業

こどもみらい住宅事業者に登録済みである事業者との不動産売買契約および工事請負契約をした場合に活用できる補助金です。

本補助金は、上述したZEH補助金とは異なり、住宅の条件をクリアするだけでは活用することができません。
18歳以下の子を持つ子育て世帯、もしくは夫婦どちらかが39歳以下である若者夫婦世帯でなければ「こどもみらい住宅支援事業」を活用することはできないので、注意が必要です。

なお、具体的な補助金額は次のとおりです。

《こちら》に申請期限がまとめられていますので参考にしてください。

住宅ローン減税措置について

ZEH住宅を採用することで、住宅ローンについても減税措置を受けることができます。

また、ZEH住宅と一般住宅では借入限度額と控除額も大きく違います。

具体的な借入限度額および控除額は次のとおりです。

まとめ

今回は、ZEH住宅が注目されている理由や各種補助金および減税制度について解説しました。

高品質な住宅を、補助金や減税制度を活用して安く入手できるチャンスですので、今後において住宅購入を検討されている方は、ぜひ制度の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

補助金は補助事業適用期間が終了すれば活用することができなくなってしまいますし、国が確保している予算の上限に達すると、補助事業期間中であっても途中で打ち切られてしまう可能性もあります。

そのため補助金活用を考えている方は、国土交通省など中央省庁の動向を注視するようにしましょう。

 

トヨタホームでは、最新の法改正状況について随時情報収集し、各展示場にて説明しています。

ZEH住宅に関心がある方は、ぜひ、お近くの住宅展示場にお立ち寄り頂き、スタッフに相談されてみてはいかがでしょうか。

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